材料
コンクリート
コンクリートのヤング係数は，気乾単位体積重量と設計基準強度により変化する。
（補足：コンクリートのヤング係数を数式化することは容易でないので，上記の関係が成立ことだけを知っていれば良いと思います。参考にまでですが，ここ近年の構造設計では，次式でヤング係数を仮定して計算を行っています。）
Ｅ= 33,500×k1×k2×(γ/24)2×(Fc/60)1/3 [N/mm2]
Ｅ：コンクリートのヤング係数（弾性係数）
k1，k2：使用骨材，混和剤などにより適切な値とする
γ：コンクリートの単位容積重量
Fc：コンクリートの設計基準強度
（鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説－許容応力度設計法－（日本建築学会）より引用）
鉄筋
種類の記号例「SD 295 A」
D：種別
295：降伏点の下限値[N/mm2]
A：降伏点の上限なし（B：降伏点上限を設けて塑性変形能力を確保）
補足：2020年4月に異形鉄筋のJIS規格である「JIS G 3112：2010（鉄筋コンクリート用棒鋼）」が改正され，「JIS G 3112：2020」となったことより，現在は「SD295」のみとなっている。
コンクリートと鉄筋
コンクリートと鉄筋の線膨張係数は，ほぼ等しいので，温度変化に伴う両者の「ひずみ」の差による熱応力を考慮する必要はない。
梁の断面算定
- 梁の許容曲げモーメントは，「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したときに」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうち，小さいほうの値とする。特別な場合として，曲げを受けた梁の引張鉄筋と圧縮縁コンクリートの応力度が同時に許容応力度に達する場合が考えられる。その時の引張鉄筋比をつり合い鉄筋比という。
- 引張鉄筋比が，つり合い鉄筋比以下である場合，梁の許容曲げモーメントは引張鉄筋で決まる。（コンクリートは考慮しない）
- M＝at・ft・j
j=7/8d（d：梁の有効せい）
at：引張鉄筋の全断面積
ft：鉄筋の許容引張応力度
上式の j は，圧縮応力と引張応力との間の距離で「応力中心距離」という。
引張鉄筋比pt=at/(b・d)・100 [%] ≧0.4[%]
b：梁幅
- M＝at・ft・j
- 壁部材の梁型拘束域の主筋全断面積は，特に検討を行わない場合，梁型拘束域の断面積の 0.8[%]以上とする。
柱の断面算定
- 柱の許容される曲げモーメントは，圧縮応力がある限度以上になると減少する。
短期荷重時に大きな曲げモーメントが作用する柱は，
（短期軸圧縮力／断面積）≦Fc/3
とすることが望ましい。 - 柱主筋の鉄筋量は，コンクリート全断面積の 0.8%以上
- 柱の最小径の主要支点間距離に対する比は 1/15以上
梁・柱および柱梁接合部の剪断に対する算定
部材の剪断耐力（強度）は，基本的に，コンクリートの耐力と剪断補強筋の耐力との和で求めるが，一部，剪断補強筋の耐力を考慮しない場合がある。（コンクリートは，全ての場合において考慮する）
【凡例】Ｒ：剪断補強筋の耐力 Ｃ：コンクリートの耐力
注記：梁の長期は，剪断ひび割れを許容しない場合とする場合で，剪断補強筋の耐力の扱いが異なる。
剪断補強筋の間隔と鉄筋比
剪断補強筋比 Pw＝aw/(b・x)
aw：剪断力と平行な方向の一組の剪断補強筋の合計断面積
b：剪断力を受ける部材の幅
x：剪断補強筋間隔
- 【梁】
剪断補強筋間隔：250mm以下かつ梁せいの1/2以下
剪断補強筋比：0.2%以上 - 【柱（端部以外）】
剪断補強筋間隔：150mm以下かつ最も細い主筋径の15倍以下
剪断補強筋比：0.2%以上 - 【柱（端部）】
剪断補強筋間隔：100mm以下かつ最も細い主筋径の15倍以下
剪断補強筋比：0.2%以上 - 【柱梁接合部】
剪断補強筋間隔：150mm以下かつ隣接する柱の帯筋間隔の1.5倍以下
剪断補強筋比：0.2%以上 - 【耐力壁】
剪断補強筋間隔：原則300mm以下，千鳥状に複配筋の場合450mm以下
剪断補強筋比：0.25%以上
耐震設計の流れ
注記：上図において，「判断」とは設計者の設計方針に基づく判断のことである。例えば，高さ31ｍ以下の建築物であっても，より詳細な検討を行う設計法である「ルート３」を選択する判断等のことを示している。
確認問題（YouTube）
参考文献：ポイント整理と確認問題（総合資格学院），国土交通省HP，建築関係法令集（井上書院） ，建築物の構造関係技術基準解説書（国土交通省国土技術政策総合研究所他）， 鉄筋コンクリート造計算基準・同解説－許容応力度設計法－（日本建築学会），構造設計一級建築士講習テキスト（国立研究開発法人産業技術総合研究所）， 鋼構造設計便覧（ＪＦＥスチール株式会社）
リンク集
一級建築士学科試験対応版【重要ポイント整理と確認問題】
二級建築士学科試験対策にも活用してください。
学科Ⅰ（計画）
学科Ⅱ（環境・設備）
学科Ⅲ（法規）
学科Ⅳ（構造）知識編
01 「構造設計の基礎」
02 「構造計画」
03 「鉄骨構造」
学科Ⅴ（施工）
一級建築士学科試験過去問
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